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Jヴィレッジ(福島県楢葉・広野町)を運営する株式会社Jヴィレッジ(社長・内堀雅雄知事)は2024年度の当期純損益が3766万円の黒字になった。東日本大震災と東京電力福島第1原発事故に伴う休業から再開した2018(平成30)年以来初めて。11日、同所で開いた株主総会で報告した。
昨年度から県内固定開催が始まった全国高校総体(インターハイ)サッカー競技男子などによりサッカー関連での売り上げが伸びたほか、県が推進するホープツーリズムの需要の高まりなどの影響を受け売上高が過去最高の14億6611万円になった。同社は原価管理を徹底したコスト削減なども要因となり再開後初の黒字につながったとした。宿泊者数は5万7592人(前年度比98・9%)、来場者数は45万2千人(前年度比112・1%)だった。
今年度は、県内固定開催2年目で26日に開幕を控えるインターハイや、11月に開催予定の聴覚障害者の国際スポーツ大会「デフリンピック」サッカー競技の会場となる。施設内環境の整備や受け入れ体制を万全に整えながら、さらなる成長と発展を目指すとした。
大久保毅彦専務は「天然芝が整い、人が集まる財産であるピッチの効果をさらに浜通り各地に波及できるよう取り組んで行きたい」と話した。総会では内堀雅雄知事が今後の各種大会や利用に向け「お客様に満足いただけるようおもてなしを尽くし、利活用を推進したい」と述べた。
任期満了に伴う取締役の選任を行い、桑原沖広氏(東京電力)と住本直之氏(全日本空輸)を新任した。